耐震性は大丈夫か？

「耐震性に優れた物件か否か」それが入居率を左右する決め手にもなり得るのです。

価格よりも築年数をまず確認

2011年3月に起こった東日本大震災が、東北に甚大な被害をもたらしたことは周知の事実。
「地震大国」と呼ばれている日本では、地震は常に身近な問題です。
特に関東は地震の多い土地柄と囁かれることから、購入するマンションには耐震性が求められます。

「耐震性」とは建物などが地震に耐えられる度合いのことで、建築基準法の改正により、1981年6月に新耐震基準が施行されました。
新耐震基準は、1981年6月以降に建築確認を受けた建物に対して適用されています。

現在の新耐震基準は、震度6強～震度7程度でも建物が倒壊や崩壊しない耐震性となっています。
阪神淡路大震災では、多くの家屋やビルが倒壊・崩壊してしまいましたが、その後の調査で、それらの建物の多くが、新耐震基準が適用される以前の物であることがわかりました。

その逆に1981年以降の建築物の大半に酷い損壊はなかったことから、新耐震基準を守っている建築物であれば大きな揺れにも充分耐えられることが証明される形となりました。

こういったことからもわかるように、たとえ中古物件であっても、安ければ良いというわけではありません。
築年数が古いと新耐震基準が適用されておらず、大きな地震に耐えられない可能性もあるのです。

物件を選ぶときには、できれば年数が築浅の物件が良く、耐震性に優れた新耐震基準を満たした物件を選ぶのがお勧めです。
そういった築浅年数の中古物件や、新築物件を多く扱っている業者からマンションを購入すると、おのずと新耐震基準も満たされているということになります。

新耐震基準は現在でも建築の際には必ず守らなければならない基準の一つです。
物件を購入するとき、特に中古物件の場合は、築年数は良く確認するようにしてください。
旧耐震基準の建物には注意が必要です。

また、一時期マスコミを騒がせた「耐震偽装問題」などのケースもあるように、マンション投資においては業者の信頼度がとても重要になります。

手抜きや欠陥がなく、しっかりと施工されているかどうかは、その建物の耐震性を左右します。
新耐震基準以降の物件を扱っている不動産業者を選び購入するようにしてみてください。